株式会社エフテックは産業用フィルターに特化した
専業メーカーです
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SDGsSDGsの取り組み

INDEX

Basic Policy基本的な考え方

株式会社エフテックは製造業の使命として「より良い製品をより安く提供し社会に貢献する」ことと同時に、「持続可能な社会を構築する一員」としての自覚を持ち、企業活動に励みます。
当社では特に「環境に対する配慮」「人権に関する配慮」を重要課題として、具体的な行動目標を設定し、日々業務の改善に取り組んでいます。

当社は2009年に環境マネジメントシステムに関する国際規格であるISO 14001を取得しております。

Environment環境に対する配慮

当社の性格上、最も環境保全に貢献できるテーマは「製品寿命を伸ばす」「不良品発生率を低減する」「製品性能を向上させる」「生産時の環境負担を低減する」の4つです。
製品寿命を伸ばすことは、供給先のランニングコスト軽減にとどまらず供給先における廃棄物削減や省エネルギーと直結します。ロングライフ製品の研究・開発・供給は当社にとって非常に重要な課題です。
また不良品の発生はムダな輸送を増加させ環境負荷となりますので、発送前の全数検査を基本方針としています。
製品性能の向上については供給先の装置寿命の向上にも貢献できるものと考え、供給先とのパートナーシップを深めることでより的確な製品開発・提案を進めてまいります。

生産時の環境負荷低減については特に排水の管理が重要です。当社では排水の水質を随時モニタリングし、環境・生態系に影響が出ないよう配慮しております。

Human Rights人権に関する配慮

当社は国連「グローバル・コンパクト」や国連「ビジネスと人権に関する指導原則」などの国際規範を重要なものと認識し、すべての事業活動において人権に配慮した施策をとるべきことを理解しています。

社内においては労働環境の見直しを常に行い「健康で安全な職場環境」「やりがいのある仕事」を実現するべく不断の努力を続けます。代表取締役をトップとしたガバナンス委員会が中心的役割を担い、国籍・性別・トランスジェンダー・年齢に関わらず、すべての従業員が安心して快適に働ける環境を目指します。

今後はサプライチェーンにも視野を広げ、原材料調達先において企業倫理上不適格な事象がないかについても目を向けてまいります。

Top Messageトップメッセージ

現代に経営活動をしていくすべての企業においてサステナビリティについての理解と施策は存続のための前提条件であると考えています。今後ますます多くの企業がサプライヤーに対してSDGsに対する理解と賛同を求める時代となるでしょう。それはすなわち資材選択の選考基準の中に「品質」「価格」「安定供給」に加えて「SDGsに対する企業姿勢」が加わることを意味しています。
海外への製品供給を行い、また海外拠点を持ち外国籍従業員も多く従事している当社には特にグローバル基準に適合した経営姿勢が問われることとなります。

当社は2009年にISO 14001を取得しました。現在ではその当時とは比較にならないほどSDGsの重要性は高まっており、社会経済的ニーズと環境保護のバランスをとりながら企業活動を続けることは今や必須となっています。
経営陣はもちろん従業員全員がそうした経営環境を理解し、各々の行動に反映させることが非常に重要です。そのための社内勉強会なども今後はますます必要になってくるでしょう。

当社のような産業用フィルター製造企業にとって最も環境保護に貢献できるのは、供給する製品がロングライフであるかどうかということです。製品寿命が伸びればそれに反比例して供給先における廃棄物量とエネルギー消費を減らすことができ、さらに間接的には製品輸送による環境への影響も少なくしていくことができます。
生産活動時における環境保護も重要な課題ですが、それと同時に供給以降の自社製品が環境にもたらす影響を深く考慮していく必要があるということです。

一方でそれを実現していくには、供給先とのパートナーシップ、コミュニケーションを深めながら製品開発力を高め、かつ安定した供給体制を確保することが重要になります。そのためにはフィルター製造に精通した「フィルター職人」をはじめ、供給先のニーズを敏感に掴み取れる「コミュニケーション名人」、職場での日々の気づきを業務改善に活かせる「気づきの達人」といった多種多様な人財が必要不可欠です。従業員ひとりひとりがコンプライアンスを遵守し、社会に対して誠実に業務を遂行し「私たちの製品を使っていただくことで環境保護に貢献してもらえる」という誇りをもって日々の業務にあたって欲しいと願っています。

経営責任者としては従業員が安心して快適に働くことができ、モチベーションをもって業務に邁進できる労働環境を提供できるかが今後ますます重要なポイントになると考えています。目先の利益のみに走ることを戒め、さまざまな角度からの視点で社会に貢献できる企業を目指してまいります。

代表取締役 山﨑一彦

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